
エアロセンス(東京・北区)は3月21日、東日本旅客鉄道(JR東日本)、第一建設工業と、VTOL(垂直離着陸機)型ドローンで自動飛行機能を活用し、災害発生時の鉄道設備を確認する実証実験を磐越西線で実施したと発表した。

実証実験は、3月の日中時間帯に、JR東日本の磐越西線の喜多方駅から馬下駅間の約75km区間で行った。離陸から着陸まで事前に設定した経路を、ドローンが時速100kmの最高速度時で自動飛行し飛行時と飛行後に上空から鉄道設備を撮影した。
実証の結果、位置情報とライブ映像を現地から遠く離れた場所にネット配信することで、被災状況の一次調査に必要な被災有無の確認を速やかな実施が可能なことを確認した。
また、飛行後にオルソ画像の生成や、動画データをアップロードして、インフラや施設を三次元地図に配置できるツール「TRANCITY(トランシティー)」を使って連続画像から点群データを生成し、寸法の確認や、詳細な被災状況が把握できることを確かめた。データを活用した復旧計画の策定や、専門技術者による現地詳細調査の実施で役立つという。
現在、災害発生時の鉄道設備の確認は、徒歩や軌道用カートを使って人が直接現地を確認している。3社は、ドローンを活用することで、迅速に広範囲の状況把握や、飛行画像から生成した点群データで構造物の寸法計測などが可能となり、早期復旧計画策定と確認者の安全確保につながるとしている。
今後はの実証実験の結果を踏まえ、2025年度内にJR東日本で初となるVTOL型ドローンの実装と、より広範囲での適用や飛行計画の事前策定を行い、ドローンを活用した点検手法の普及に取り組む。